インターネット文化塾（10）「受身から発信へ！（ネットと共存）」

先の投稿で、シニアのＰＣ活用をお薦めすることをお話したが、年金受給年齢到達者が勤務するにしても、在宅にしても『ネットビジネス』を構築できれば現代社会はもっと発展するに違いない。小泉政権時には「郵政改革」、今、またアベノミクスの一環と「農協改革」が始まった。農業団体がＴＰＰに反対したことも大きな要因ではあるが、良かれ悪しかれ時代は目まぐるしく変わる。流通も「問屋や農協などを介さない」、メーカーも「小売をする」。利権で伝票だけの商売や天下りの受け皿も前世紀の遺物となってきた。一方ネットの世界では既に改革はリアルタイムに何度も行われているし、これからも行われていく。年金受給者のシニアたちもＰＣから「受身」で情報を得るだけでなく、情報を「発信」しながら「社会参加」し、社会貢献していかなければならない時代だと思う。